国土技術政策総合研究所と独立行政法人建築研究所は、平成13〜21年度にかけて実施した一連の住宅技術開発研究の成果として、「自立循環型住宅設計技術資料　蒸暑地版―エネルギー消費50%削減を目指す住宅設計―」（平成22年1月）、「既存住宅の省エネルギー改修技術資料」（平成22年4月）を公表している。その後、国土技術政策総合研究所では「住宅省エネルギー基準策定支援のための実証的研究（平成20〜22年度）」、「住宅種別に応じたエネルギー消費性能評価法の開発（平成22年度〜）」として、建築研究所では「建築・コミュニティーのライフサイクルにわたる低炭素化のための技術開発（平成21〜22年度）」、「省エネ基準運用強化に向けた住宅・建築の省エネルギー性能評価手法の高度化（平成23年度〜）」として、更に住宅の省エネルギー技術開発研究に取り組んできた。
　本資料は、国土技術政策総合研究所が中心となってまとめた住宅省エネルギー基準の評価指標となる総合的かつ定量的な省エネルギー効果の評価法と、独立行政法人建築研究所が中心となってまとめた自然エネルギー利用、建物外皮、省エネルギー設備に関する要素技術の設計手法に関する成果をとりまとめたものである。
　以上により、これまでに研究されてきた、住宅における省エネルギー効果推定方法の予測精度を格段に向上させるとともに、適用できる地域をこれまでの温暖地・蒸暑地に加えて準寒冷地にまで拡大することを可能とした。