1. はじめに
2. 更新履歴
3. 技術情報の更新について
4. 住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム及び技術情報
   • 4.1　住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム
   • 4.2　技術情報
5. 非住宅建築物に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム及び技術情報
   • 5.1　非住宅建築物に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム
   • 5.2　技術情報
6. 参考情報
   • 6.1　リンク
   • 6.2　お問い合わせ

本ホームページでは、次に示す告示に準拠した技術情報を公開しています。 これらの技術情報は、国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所、一般社団法人日本サステナブル建築協会が中心となり、 大学の学識経験者及び実務者と協力して取り纏めたものです。

建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律の一部を改正する法律（改正建築物省エネ法）

• 建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令における算出方法等に係る事項の一部を改正する告示（令和元年11月公布）
• 住宅部分の外壁、窓等を通しての熱の損失の防止に関する基準及び一次エネルギー消費量に関する基準の一部を改正する告示（令和元年11月公布）

建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（建築物省エネ法）

• 建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令における算出方法等に係る事項等（平成28年1月公布）
• 住宅部分の外壁、窓等を通しての熱の損失の防止に関する基準及び一次エネルギー消費量に関する基準（平成28年1月公布）

エネルギーの使用の合理化等に関する法律（省エネ法）

• エネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断の基準の一部を改正する告示（平成28年1月公布）
• エネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断の基準（平成25年9月公布）
• 住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する設計、施工及び維持保全の指針の一部を改正する告示（平成28年1月公布）
• 住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する設計、施工及び維持保全の指針（平成25年9月公布）

本ホームページでは、令和元年11月に公布された改正建築物省エネ法に基づく告示及び平成28年1月に公布された建築物省エネ法及び省エネ法に基づく告示を「平成28年省エネルギー基準」と表記し、 平成28年1月に公布された省エネ法に基づく告示の附則（経過措置）、即ち、平成25年9月に公布された省エネ法に基づく告示を「平成25年省エネルギー基準」と表記します。

なお、国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所、一般社団法人日本サステナブル建築協会は、 本サイトで公表する資料等により、使用者が直接間接に蒙ったいかなる損害に対しても、何らの保証責任及び賠償責任を負うものではありません。

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	R007.07.08	「算定方法および根拠の解説」を更新しました（こちら）。
	R07.07.03	「算定方法」を更新しました（こちら）。
	R07.06.30	「エネルギー消費性能の算定方法（次期更新版）」を更新しました（こちら）。
	R07.04.07	「エネルギー消費性能の算定方法」を更新しました（こちら）。
	R07.04.01	「エネルギー消費性能の算定方法」を更新しました（こちら）。
	R07.02.28	「算定方法」を更新しました（こちら）。
	R07.02.18	「エネルギー消費性能の算定方法（次期更新版）」を更新しました（こちら）。
	R07.01.31	「エネルギー消費性能の算定方法（次期更新版）」を更新しました（こちら）。
	R07.01.21	「エネルギー消費性能の算定方法（次期更新版）」を更新しました（こちら）。
	R06.12.24	「エネルギー消費性能の算定方法（次期更新版）」を更新しました（こちら）。
	R06.12.02	「エネルギー消費性能の算定方法」を更新しました（こちら）。

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原則として年2回（毎年4月と10月）に更新しています。

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4.1　住宅に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム

4.2　技術情報

5.1　非住宅建築物に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム

5.2　技術情報

6.1　リンク

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6.2　お問い合わせ

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