すまい・まちづくりの防犯に関する研究のトピックス

雑誌論文や報告書のPDFをダウンロードできます。

■■ 報告書・記者発表

低層賃貸住宅の防犯指針(建築研究開発コンソーシアム版) (2014年5月)→PDFはこちら(コンソHP)

・建研担当者が主査を務めた「防犯性の高い低層賃貸住宅研究会」(H25年度)の成果です

賃貸集合住宅の防犯に対する女性の意識調査報告書 (2014年2月)→建築研究資料第156号

・属性の異なる1765 名の女性を対象に行ったアンケート調査の報告書です

 防犯活動から広がるまちづくり (2012年10月)

・ 防犯から環境美化、交通安全、防災、高齢者福祉への展開方法を事例とともに紹介しています

PDFダウンロード (8733KB)

 防犯まちづくりデザインガイド 〜計画・設計からマネジメントまで (2011年5月)→建築研究資料第134号

・防犯性の高いまちづくりを実現するための手法を38のキーワードを用いて紹介しています

 防犯まちづくりのための調査の手引き<実践編> 2地区でのケーススタティを踏まえて (2011年5月)→建築研究資料第133号

・下記の手引きを使って実際の調査に取り組んだ2地区の事例を紹介しています

普及のため、福岡大学などとの共催でシンポジウムを開催しました

 防犯まちづくりのための調査の手引き (2009年5月)

概要版 PDF / 事例編概要版(2010年3月) PDF

・ 本編は建築研究資料117号として出版しました →建築研究資料一覧

 コンビニエンスストア等の深夜営業規制とライフスタイル見直しに関するアンケート調査速報 (2009年2月)

記者発表資料 PDF

 公共空間に設置される防犯カメラへの賛成態度に関するアンケート調査結果 (2008年12月)

記者発表資料 PDF

 共同住宅における 防犯に関するアンケート調査集計結果 (2006年4月)

住宅・都市の防犯に関する研究の研究の一環として、防犯性の高い共同住宅を普及させる上で必要な知見を得るため、共同住宅の防犯対策の現状と居住者の意識を調査したものです。

概要 (303kb)

全文 (507kb)

 

■■ 雑誌記事

・「空き家問題をめぐる状況を概括する」、『住宅』(2013年1月)

特集「自治体による空き家対策」の総論。各地で深刻化する空き家問題をめぐる状況として、自治体や国の取り組み、海外(米国、英国、フランス)の制度等を概観しています。※ (社)日本住宅協会のご厚意により転載させていただいております。

・「「防犯まちづくりデザインガイド〜計画・設計からマネジメントまで」の作成と普及」、『住宅』(2012年1月)

建築研究資料第134号の背景・目的、考え方、概要について述べています。また、デザインガイドの活用例として、習志野市の土地区画整理事業地区での取り組み、足立区の防犯設計ガイドラインと防犯設計タウンについて紹介しています。※ (社)日本住宅協会のご厚意により転載させていただいております。

・「住宅・住宅地における防犯の現状と展望」、『住宅』(2010年5月)

一定程度枠組みが整ってきた住宅単体の防犯、緒に就いたばかりの住宅地の防犯、コミュニティの活性化やエリアマネジメントへの展開の期待について述べています。※ (社)日本住宅協会のご厚意により転載させていただいております。


・「防犯まちづくりから消防への示唆」、『消防科学と情報』(2010年)

※(財)消防科学総合センターの掲載ページにリンクしています


・「既存団地の防犯性をどう高めるか」、『CEL』(2009年)

※大阪ガス エネルギー・文化研究所の掲載ページにリンクしています


・「戸建住宅地の防犯 アーバイン市での調査から」、『家とまちなみ』(2008年)

北米最大の計画的コミュニティで、最も治安のよい市としても評価されるアーバイン市(カリフォルニア州オレンジ郡)での調査から、空間デザインによる防犯、ソフト面での防犯の方向性について検討しています。※ (財)住宅生産振興財団のご厚意により転載させていただいております。


「ハードとソフトを組み合わせた防犯対策を」、『マンション管理センター通信』(2006年)

共同住宅における 防犯に関するアンケート調査結果の内容を紹介するとともに、マンションの防犯対策の考え方について書いています。※ マンション管理センターのご厚意により転載させていただいております。


 「防犯まちづくりの新視点」 (財)都市計画協会『新都市』連載

英国の副首相府、内務省が、地方計画庁、デザイナー、建築家など実務者の要請に応えて作成した防犯まちづくりのガイドライン"Safer Places"に関する連載です。"Safer Places"で示されている、防犯まちづくりの7原則を、国内の事例と合わせて紹介しています。※ (財)都市計画協会のご厚意により転載させていただいております。

第1回 英国の防犯まちづくりのガイドライン“Safer Places”(2005年12月号)

第2回 「動線(Access and Movement)」と「監視性(Surveillance)」(2006年1月号)

第3回 「所有意識(Ownership)」と「物理的防御(Physical Protection)」(2006年2月号)

第4回 「活動(Activity)」と「維持管理(Management and maintenance)」(2006年3月号)

第5回 「英国の防犯まちづくり実態調査報告」(2006年4月号)

最終回 「構成(Structure)」と“Safer Places”の活用 (2006年5月号)


「松山市久米地区における地域安全マップづくり報告」、『新都市』(2005年10月号)

「松山市久米地区における「続」地域安全マップづくり報告」、『新都市』(2008年7月号)

地区レベルでの犯罪不安に関する研究の一環として、地域住民による、犯罪や事故の発生しやすい箇所とその理由を表した「地域安全マップ」づくりの支援を行っています。 ※ (財)都市計画協会のご厚意により転載させていただいております。

このページに関する問い合わせ先
住宅・都市研究グループ 樋野 公宏 (個人HP



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