■建築研究報告 |
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第154号(2023(令和5年)3月) 田中哮義、出口嘉一、仁井大策、久次米真美子 第153号(2023(令和5年)1月) 建築物の浸水対策案の試設計に基づく その費用対効果に関する研究 第152号(2022(令和4年)10月) 建築物の耐火設計における火災リスク基盤の火災荷重の設定方法 第151号(2022(令和4年)4月) 地盤の増幅特性を考慮した鉄骨造建築物の耐震性能に関する研究 第150号(2022(令和4年)4月) 応答スペクトルに基づく建築物の安全限界時応答評価と現行基準に関する研究 第149号(2021(令和3年)2月) 内装材の燃焼拡大を含めた多層ゾーン建物内煙流動予測モデル 第148号(2014(平成26年)3月) 費用便益分析から導く建物緑化の特性 第147号(2013(平成25年)3月) 鉄筋コンクリート造建築物のかぶり厚さ確保に関する研究 第146号(2010(平成22年)12月) 建築基準法に基づく構造方法基準の備えるべき要件と評価方法に関する研究 第145号(2006(平成18年)2月) 市街地の延焼危険性評価手法の開発 第144号(2005(平成17年)12月) エコセメントを使用したコンクリートの物理・力学特性ならびに調合設計・施工技術に関する研究 第143号(2004(平成16年)3月) エフェクターに関する利用ガイドライン 第142号(2004(平成16年)3月) ヘルスモニタリング技術利用ガイドライン 第141号(2004(平成16年)3月) スマート建築構造システムの性能評価ガイドライン 第140号(2004(平成16年)3月) 「木造建築物の再資源化・資源循環化技術の開発 - その1 木造建築物の物質循環算定手法の開発
-」 第139号(2000(平成13年)2月) 「鉄筋コンクリート造建築物の超軽量・超高層化技術の開発」 第138号(2000(平成12年)11月) 「兵庫県南部地震における液状化・側方流動に関する研究」 第137号(1998(平成10年)8月) 「セメント系部材の押出成形におけるプロセス制御システムの開発」 第136号(1998(平成10年)6月) 「建築物の規制・誘導手法による市街地景観形成に関する調査研究」 第135号(1997(平成9年)11月) 「薄肉打込み型枠構工法ガイドライン」 第134号(1996(平成8年)3月) 「平成5年釧路沖地震における地震記録とその建物破壊力の検証」 第133号(1993(平成5年)9月) 「砂礫地盤の原位置液状化強度の評価法に関する研究」 第132号(1992(平成4年)3月) 「組積造に関する日米大型耐震実験研究 中層RM構造設計指針(案)・施工指針(案)について」 第131号(1991(平成3年)8月) 「炭素繊維を中心とする新素材繊維強化セメント・コンクリート系複合材料の力学的特性の評価に関する研究」 第130号(1991(平成3年)3月) 「住宅生産技術の発展と注文住宅生産様式の変貌−従来木造軸組工法を中心として−」 第129号(1990(平成2年)9月) 「杭頭接合部の力学的挙動に関する研究」 第128号(1990(平成2年)9月) 「韓国都市計画の行政・法制の変遷:現行都市計画法令(訳)付」 第127号(1990(平成2年)8月) 「鉄筋コンクリ−ト造外壁の高分子仕上げ塗材の中性化抑制機能とその劣化機構」 第126号(1990(平成2年)3月) 「1985年のメキシコ地震において被災した建築物の被災度判定及び補強設計に関する技術協力報告書」 第125号(1990(平成2年)3月) 「家賃から見た民営借家市場の地域特性」 第124号(1990(平成2年)2月) 「アルカリ骨材反応を生じたコンクリートの補修方法に関する一実験 −亜硝酸リチウムの含浸による膨張抑制効果−」 第123号(1989(平成元年)10月) 「<二層ゾーンの概念に基づく>建物内煙流動予測計算モデル」 第122号(1989(平成元年)6月) 「旧都市計画法の成立過程」 第121号(1989(平成元年)3月) 「パソコンを用いた都市交通計画情報システムの開発」 第120号(1989(平成元年)3月) 「地震火災時のリアルタイム情報処理システムの開発」 第119号(1989(平成元年) 1月) 「建物火災時の避難性状予測モデル」 第118号(1988(昭和63年)11月) 「鉄筋コンクリート造建築物の塩害実態調査 −コンクリート中の鉄筋腐食速度に及ぼす塩化物量の影響−」 第117号(1988(昭和63年)3月) 「住環境の観点からみた敷地コントロールに関する研究」 第116号(1988(昭和63年)3月) 「総合都市交通体系調査における非集計行動モデルの適用性」 第115号(1988(昭和63年)3月) 「住宅保証制度の比較研究」 第114号(1988(昭和63年)3月) 「小型PC構法の開発」 第113号(1987(昭和62年)12月) 「住宅地需要の予測手法に関する研究」 第112号(1987(昭和62年)3月) 「高強度プレストレストコンクリート杭の抗頭接合部の構造性能に関する研究」 第111号(1986(昭和61年)12月) 「区画火災の数学モデルとフラッシュオーバーの物理的機構」 第110号(1986(昭和61年)3月) 「都市交通計画における社会経済指標の予測手法と適用性」 第109号(1986(昭和61年)3月) 「階段使用時の安全性確保に関する研究 −特に住宅階段を対象として−」 第108号(1986(昭和61年) 1月) 「医療機器の耐震性に関する振動台実験」 第107号(1984(昭和59年)6月) 「人工大地構法による遊水池の多目的利用(構造編) 」 第106号(1984(昭和59年)6月) 「高強度プレストレストコンクリート杭の曲げせん断実験」 第105号(1984(昭和59年) 1月) 「都市における樹木の防火機能に関する研究」 第104号(1983(昭和58年)10月) 「地区交通計画における調査方法に関する研究」 第103号(1983(昭和58年) 1月) 「都市交通計画における交通需要予測モデルの評価方法」 第102号(1983(昭和58年)2月) 「市街地における出火・延焼の予測手法に関する研究」 第101号(1982(昭和57年)12月) 「住環境と精神健康に関する研究」 第100号(1982(昭和57年)10月) 「人工大地構法による遊水池の多目的利用(計画編) 」 第99号(1982(昭和57年)3月) 「防火材料の燃焼性に関する研究」 第98号(1982(昭和57年)3月) 「デュアルモードトラックシステムの大都市圏における適用性」 第97号(1981(昭和56年)7月) 「都市環境保全計画モデルの策定と応用に関する研究 −都市総合計画と環境影響評価の体系−」 第96号(1981(昭和56年)3月) 「雪おろしによる積雪荷重低減 −多雪地域における年最大積雪深及び年最大積雪強度の
100年再現期待値−」 第95号(1981(昭和56年)3月) 「土質材料及び部材の長期耐力評価に関する研究」 第94号(1981(昭和56年)3月) 「耐久性能に関する研究(第1報) 建築材料・部材の耐久性能評価」 第93号(1981(昭和56年)1月) 「室内温・湿度変動の長期予測に関する研究」 第92号(1981(昭和56年)3月) 「設計用模擬地震動に関する研究」 第91号(1980(昭和55年)6月) 「不連続な剛性、強度分布を有する建築物の地震時応答性状」 第90号(1980(昭和55年)3月) 「鉄筋コンクリート構造物の耐久性に関する研究 −主として鉄筋の腐食と防食を中心として−」 第89号(1980(昭和55年)3月) 「都市構造と交通施設整備に関する基礎的研究」 第88号(1980(昭和55年)3月) 「世界地震活動地域における地震危険度 Map −地震活動度に基づいた最大加速度、最大地動速度の地域的分布−」 第87号(1979(昭和54年)3月) 「住宅性能総合評価システムの開発研究報告書」 540p. 第86号(1979(昭和54年)3月) 「1978年宮城県沖地震の被害調査報告書」 第85号(1978(昭和53年)9月) 「1978年伊豆大島近海の地震被害調査報告書」 第84号(1978(昭和53年)3月) 「中空二重壁の音響透過損失に関する研究」 第83号(1978(昭和53年)3月) 「建築材料の火災初期における燃焼発煙性状に関する研究」 第82号(1978(昭和53年)1月) 「コンクリートの品質管理に関する数理的考察」 第81号(1977(昭和52年)6月) 「日本付近の地震危険度に関する考察 −地震活動度および地盤特性を考慮した地震危険度
mapの提案−」 第80号(1977(昭和52年)6月) 「計画の構造と手法」 第79号(1977(昭和52年)3月) 「『新耐震設計法の開発』研究報告、新耐震設計法(案)」 第78号(1977(昭和52年)3月) 「大震時における総合的被害予測モデルに関する研究」 第77号(1977(昭和52年)3月) 「軟弱地盤における地震波動 −人工震源にともなう地震波の生成・伝播−」 第76号(1977(昭和52年)3月) 「鉄筋コンクリート部材の強度と靭性」 第75号(1976(昭和51年)11月) 「海洋構造物の外部条件設定に関する研究」 第74号(1976(昭和51年)10月) 「重要度係数の最適化」 第73号(1976(昭和51年)3月) 「建築構造の安全性に関する研究の現状 −実用的な危険度の計算方法について」 第72号(1976(昭和51年)3月) 「原子力関係施設の表面仕上げ材料に関する研究」 第71号(1975(昭和50年)10月) 「構造工学における研究と設計のプログラムストラクチャー」 第70号(1975(昭和50年)10月) 「常時微動の解析法に関する研究 (2〜3の基礎的性質について) 」 第69号(1975(昭和50年)10月) 「構造物の地震応答問題における不確定変動量の取扱いに関する研究」 第68号(1974(昭和49年)8月) 「1974年伊豆半島沖地震震害調査報告」 第67号(1974(昭和49年)6月) 「Iran南部のGhir地震 (1972.4.10)と Iran の地震学の現状」 第66号(1974(昭和49年)3月) 「住宅需要構造に関する研究」 第65号(1973(昭和48年)10月) 「建築用ポリマーモルタルの性状と調合設計に関する研究」 第64号(1973(昭和48年)3月) 「材料設計に関する研究 (第5報) −要求条件の選定とグレード決定システム−」 第63号(1973(昭和48年)2月) 「分離紛砕方式による高炉セメントを用いたコンクリートの性質に関する研究」 第62号(1973(昭和48年)2月) 「東京における民間中高層住宅の建設実態に関する調査報告」 第61号(1972(昭和47年)9月) 「宅地需要の構造に関する研究 −東京都市圏における民間分譲宅地の需要実態と宅地の評価−」 第60号(1972(昭和47年)3月) 「PC版接合部におけるオープンジョイントに関する研究」 第59号(1971(昭和46年)11月) 「木造軸組壁のせん断耐力に関する研究」 第58号(1970(昭和45年)11月) 「材料設計に関する研究 (第4報) −物理的居住水準よりみた住宅構成部材の要求性能に関する研究−」 第57号(1970(昭和45年)2月) 「1968年十勝沖地震災害調査報告 (その2) −青森県下における各種地盤および2、3の建物の常時微動測定と十勝沖地震被害との関連−」 第56号(1970(昭和45年)1月) 「材料設計に関する研究 (第3報) −材料設計試験方法−」 第55号(1969(昭和44年)10月) 「異常軟弱地盤の震害対策に関する研究」 第54号(1969(昭和44年)7月) 「1968年十勝沖地震災害調査報告」 第53号(1969(昭和44年)3月) 1-1 「えびの地震災害調査報告」 第52号(1968(昭和43年)3月) 1「コンクリートを対象とした透過および散乱γ線の防御に関する実験的研究」 第51号(1968(昭和43年)3月) 「材料設計に関する研究 (第2報) −建物またはその部分に要求される条件−」 第50号(1967(昭和42年)12月) 1「内装材色彩の実状分析ならびに標準化に関する研究」 第49号(1967(昭和42年)3月) 「建築内装工事における接着工法に関する研究」 第48号(1966(昭和41年)3月) 「コンクリートパネル構造による2階建公営住宅の動的耐力実験」 第47号(1965(昭和40年)11月) 「リフトスラブ工法に関する研究 −中層住宅への応用−」 第46号(1965(昭和40年)10月) 「高層建築物の耐震設計法に関する研究」 第45号(1965(昭和40年)3月) 「工業団地計画に関する調査研究」 第44号(1965(昭和40年)3月) 「材料設計に関する研究」 第43号(1965(昭和40年)3月) 「コンクリートパネル構造による公営住宅の居住性に関する実験的研究」 第42号(1965(昭和40年)3月) 「新潟地震による建築物の被害 −とくに新潟市における鉄筋コンクリート造建物の被害について」 第41号(1964(昭和39年)12月) 「コンクリ−トパネル構造による2階建公営住宅の建設に関する研究」 第40号(1964(昭和39年)2月) 「コンクリートパネル構造による平家建公営住宅の建設に関する実験的研究」 第39号(1962(昭和37年)3月) 「簡易耐火構造住宅に関する実験的研究」 第38号(1961(昭和36年)6月) 「名古屋市災害危険区域における建築物復興状況調査」 第37号(1961(昭和36年)3月) 「四日市市土地利用計画、札幌市宮の森地区開発計画」 第36号(1961(昭和36年)3月) 「鉄筋軽量コンクリート部材に関する実験的研究」 第35号(1961(昭和36年)2月) 「不燃住宅の構造合理化に関する研究 (第3報) 」 第34号(1960(昭和35年)9月) 「Study on the Prevention of Fire-Spread Caused
by Hot Upward Current (英文:建築物の火災気流による延焼とその防止に関する研究) 」 第33号(1960(昭和35年)6月) 「伊勢湾台風による名古屋市の市街地および建築物被害調査と防災計画」 第32号(1960(昭和35年)3月) 第31号(1960(昭和35年)2月) 「不燃住宅の構造合理化に関する研究 (続報) 」 第30号(1959(昭和34年)11月) 第29号(1959(昭和34年)3月) 「A Study on Dimensions of Smoke Vent in
Fire-Resistive Construction (英文:天井排煙口の所要断面積) 」 第28号(1958(昭和33年)11月) 「不燃住宅の構造合理化に関する研究、帳壁構造の機能に関する研究」 第27号(1958(昭和33年)9月) 「Fire Behaviour in Rooms (英文:耐火造室内の火災性状)
」 第26号(1958(昭和33年)7月) 「特殊不燃構造住宅の構造工法に関する実験研究」 第25号(1958(昭和33年)3月) 「原子力利用施設に関する研究」 第24号(1957(昭和32年)12月) 「軽量コンクリートの強度および調合方法に関する研究」 第23号(1957(昭和32年)9月) 「A Model Test on Behaviors of Structure
Subjected to Differential Settlements (英文:不同沈下応力に関する一模型実験) 」 第22号(1957(昭和32年)9月) 「コンクリートおよび軽量コンクリートの強度に関する研究」 第21号(1957(昭和32年)3月) 「Geotechnical Properties of Kanto-Loam & its Anisotropy (英文:関東ロームの土質工学的性質とその異方性)
」 第20号(1956(昭和31年)8月) 「特殊不燃構造住宅の材料、構法ならびに室内気候に関する実験研究」 第19号(1956(昭和31年)3月) 「市街地の土地利用計画に関する研究 −新潟市の地域地区計画」 第18号(1956(昭和31年)3月) 「不同沈下による上部構造応力の理論解および実用近似解法」 第17号(1955(昭和30年)11月) 「自然風を対象とする構造物の風圧力に関する研究 (U) 」 第16号(1955(昭和30年)3月) 「自然風を対象とする構造物の風圧力に関する研究 (T) 」 第15号(1955(昭和30年)3月) 「建築材料の防火試験及び耐火試験報告」 第14号(1955(昭和30年)2月) 「群集流の観測に基く避難施設の研究」 第13号(1954(昭和29年)12月) 「住宅経営費用に関する研究」 第12号(1954(昭和29年)2月) 「都市の性格と用途地域面積比率について」 第11号(1952(昭和27年)6月) 「京都市の不良住宅地区 (三条地区の現状調査) 」 第10号(1952(昭和27年)3月) 「大阪市の不良住宅地区 (長柄地区の現状調査) 附・不良住宅地区判定要因の分析」 第9号(1951(昭和26年)8月) 「大都市に於ける公共施設及び小売商店の分析について」 第8号(1951(昭和26年)3月) 「不良住宅の実態 (神戸市番町地区現状調査) 」 第7号(1950(昭和25年)9月) 「アッシュコンクリート構造強度に関する研究」 第6号(1950(昭和25年)8月) 「東京都営コンクリートアパート (昭和23年度) 現場調査報告」 第5号(1950(昭和25年)7月) 「産業住宅の研究」 第4号(1950(昭和25年)5月) 「零細工業地域の形態について」 第3号(1950(昭和25年)1月) 「無機質防火塗料の研究」 第2号(1949(昭和24年)4月) 「焼ビルの耐力診断並びに補強 −焼ビル調査綜合報告−」 第1号(1949(昭和24年)4月) 「大都市に於ける日常生活圏の実態調査(抄録)」 |